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アロハ～！
しあわせ探検家の晋作です！
ご機嫌いかがですか？
さて、これからワクワクする時代を迎えることになるのですが、ここでリハビリの世界に目を向けてみましょう。
現在理学療法士は、病院、施設、行政や関連企業等のスタッフとして働くケースが大多数を占めます。
日本理学療法士協会の調査によると、2018年3月末の時点で、会員数115,825名のうち、自営・開業しているのはわずか0.1％の137名にすぎず、就業分類が「その他」「不明」と答えた474名と48名を加えても、全会員数の0.5％程度の659名に留まります。
つまり、ほとんどの理学療法士はサラリーマンとして働いていることになります。
当たり前のことですが、サラリーマンとして働く限り、所属する組織の業務を最優先する必要があります。所属先に理解があって許可を得た場合を除いて、勤務時間内に、ちょっとボランティアで地域の介護予防教室を手伝ってきた、なんてことはできません。
今後、少子高齢化は増々進んでいきます。行政は、団塊の世代が後期高齢者となる2025年問題へ向けて、現在地域包括ケアシステムを整備中です。具体的な全貌はまだ明らかになっていませんが、国の財政状況などを考えると、この分野に潤沢な資金が回ってくることは考えにくいでしょう。
そうすると、行政から提示されるサービスは不十分なものとなり、地域社会にかなりの自助努力が要求されることになると思われます。
人的、環境的そして金銭的なリソースが比較的潤沢にあり、人々のつながりも深いような地域であれば、それなりに対応できるのかもしれませんが、そうでない地域ではどうでしょうか？
最悪の場合、「弱者切り捨て」にもつながりかねません。
だからPTPTなのです！
特定の組織に全依存せず、ある程度自由に動ける理学療法士が、ある程度の数いたならば、地域社会の活性化に何らかの貢献ができるかもしれません。
ここで、自由に動けるというと独立・起業を思い浮かべる方もおられるかもしれません。しかし、起業したならば、しばらくはその事業を軌道に乗せるために全精力を注ぎこむ必要があります。とても自由な活動どころではないでしょう。
また、サラリーマンが仕事を辞めて独立・起業するのには、かなりの勇気とリスクを伴います。起業後、経過年数ごとの会社の生存率を見ると、1年後40%、5年後15%、10年後6%、20年後0.3%、30年後0.02%となっており、起業を成功させることがいかに難しいことかがわかります。
だからPTPTなのです！
その3に続く・・・
最後まで目を通していただき、ありがとうございます！
あなたにすべての良きことが雪崩のごとく起きます！
マハロ～！
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